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ISO45001:2018 9.1.1 モニタリング・測定・分析・評価は超重要!やらないと◯◯のリスクが(2)

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おはようございます!マネジメントオフィスいまむらの今村敦剛です。

ISO45001:2018各箇条解説シリーズ、今回は箇条9.1.1「一般」を解説します。モニタリング・測定・分析・評価はかなり重要です。それは、やらないと◯◯のリスクがあるからですが……?

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ISO45001:2018 9.1.1 モニタリング・測定・分析・評価は超重要!やらないと◯◯のリスクが(1)

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ISO45001:2018 9.1.1 規格解説(モニタリング・測定の対象)

前回の説明を踏まえると、箇条9.1.1の規格要求事項はさらに理解しやすくなります。

まず、a)では「何をモニタリング・測定するか」を決めることが求められています。モニタリングや測定の対象としては、1)から4)までの項目が含まれており、それらをしっかりと把握しておく必要があります。

1)は、組織が守るべき法律や規則、または社内ルールの順守状況を確認することです。例えば、労働安全衛生規則に基づき、設備のメンテナンス時に作業員が危険に巻き込まれたり感電しないよう、ロックアウト・タグアウトが実施されているかどうかを確認することが重要です。これは、作業員が守るべき具体的なルールの一例ですが、こうしたルールが現場で適切に守られているかを定期的にチェックすることが、モニタリングや測定の対象となります。

次に、2)は職場で発生しうる危険やリスク、そしてそれに対してどのような対策が取られているかを確認する項目です。例えば、脚立からの転落リスクが存在する場合、その脚立の安全性を確保するために留め金が壊れていないか、また作業者が脚立を使用する前に点検を行っているかどうかを確認する必要があります。このように、リスク管理や危険回避策が現場で実際に機能しているかどうかをモニタリングすることが求められています。

さらに、3)では組織が設定した労働安全衛生に関する目標に対し、計画通りに進捗しているかを確認することが求められています。例えば、「全従業員の健康診断受診率100%」という目標が設定されている場合、その目標に対して実際の受診率がどれくらい達成されているかを確認します。このように、目標に対して定量的な進捗を測定し、それをモニタリングして評価することが重要です。

4)は、作業手順や管理方法が効果的に機能しているかを確認することです。例えば、作業員が安全メガネや耳栓などの保護具を適切に使用し、ケガや病気の発生を防いでいるかどうかをチェックします。これにより、作業環境や手順が実際に従業員の安全を確保するために役立っているかどうかを確認することができます。

ISO45001:2018 9.1.1 規格解説(いつ、どうやって、どの程度)

ここからはモニタリング・測定・分析・評価を、いつ、どうやって、どの程度やるかを決めることを元mています。

まずb)では、モニタリングや測定、分析、評価の方法(どうやってやるか)を該当する場合にしっかりと決めておくことが求められています。例えば、工場内で騒音レベルを測定する際には、「どの騒音計を使用するか」「どの場所や距離で測定するか」「いつ測定を行うか」といった測定条件を事前に決めておくことが必要です。これらの条件が明確でないと、測定結果にばらつきが生じ、正確な評価や対策の検討が困難になります。統一された基準でモニタリングや測定を行うことで、データの信頼性を高め、適切な意思決定が可能になります。

次にc)ですが、ここでは評価のための基準(どの程度)を設定することが求められています。例えば、労働災害に関する政府の調査データを参考にして、自社の取り組みが全国平均や業界平均と比較してどの程度効果的であるかを評価することが考えられます。このように、評価基準をしっかりと設定することで、自社の労働安全衛生の取り組みが目標に対して適切に進んでいるか、どの部分に改善が必要かを明確に把握することができます。

次にd)では、モニタリングや測定を「いつ実施するか」を決めることが求められています。例えば、労働安全衛生規則では、騒音を発生する作業場では、6ヶ月以内に1回騒音レベルの測定を行うことが義務付けられています。このような法的要求を確実に守るために、実施の時期をしっかりと決め、カレンダーなどで管理することが重要です。忘れずにタイムリーに測定を行うことで、労働環境の安全性を維持することができます。

最後にe)ですが、ここではモニタリングや測定の結果の分析や評価、コミュニケーションを「いつ行うか」を決めることが求められています。例えば、健康診断の結果は法律で「遅滞なく」通知することが求められています。法律では具体的に何日以内に通知しなさいという期限は設定されていませんが、健康診断結果の通知が遅れることで、従業員の健康に悪影響を与える可能性もあります。そこで、自社のルールとして「診断結果を受け取ってから1ヶ月以内に通知する」といったタイミングを設定し、迅速にコミュニケーションを取ることが必要です。このように、モニタリングや測定の結果を効果的に活用するためには、結果を適切なタイミングで関係者に伝えることが不可欠です。

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